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会社案内

会社概要

社名
代表者 代表取締役 圓井健敏
会社設立 昭和46年12月20日
本社 大阪府大東市御領1丁目9-17
資本金 4,320万円
取引銀行 三菱東京UFJ銀行:大東支店 / 押上駅前支店 / 上前津支店 / 福岡支店
三井住友銀行:城東支店 / 新橋支店
りそな銀行:城東支店
京都銀行:門真支店
北おおさか信用金庫:門真支店
商工組合中央金庫:船場支店
会社の目的
(営業品目)
科学機器製造販売に付随する一切の事業
建設関連、材料試験機器・装置 / 非破壊検査試験機器 金属・非金属材料試験機器 / 環境・耐久性・耐候性・分析試験機器
バイオ・医薬品・食品加工機器
ホームページ https://www.marui-group.co.jp

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沿革

我が社のあゆみ

1920年

圓井製作所創立。圓井房吉が理化学機器、試験機の制作に従事。

1939年

大阪市に株式会社圓井製作所設立。セメントコンクリート試験機の製作開始。

1947年

国土復興事業に伴う土木建築各種試験機の開発と製造に主力を注ぐ。

1949年

土質三軸圧縮試験機を開発し販売。

1950年

東京都に東京営業所を開設。

1952年

計量器、試験機製造事業許可工場として通産大臣指定工場となる。

1954年

超音波によるコンクリート非破壊試験機開発に成功。

1962年

ロックフィルダム建設に大型三軸試験機を開発し、電力会社に納入。

コンクリートダム建設にコンクリート凍結融解試験機を開発し、納入。

1965年

低温プラント、環境試験機の設計製作業務を開始。

1967年

福岡市に九州営業所を開設。

1968年

株式会社マルイ設立。(株式会社圓井製作所営業部が独立分社改組。)

電機油圧サーボ自動制御技術を振動疲労試験機などに導入。

1969年

凍結乾燥装置の開発に成功。

1970年

万能・耐圧試験機の電子式実荷重計測技術の開発に成功。

1971年

株式会社セントラル設立。(熱学・環境試験機製造部門を独立改組。)

1974年

名古屋市に名古屋営業所を開設。

原子力発電施設建設のための岩盤高圧高温三軸試験機の開発に成功。

1979年

パソコン制御付試験機とデータ処理ソフトの販売を開始。

耐火物品質管理のための高温熱間抗折試験機・荷重軟化点試験機を開発。

1980年

マスコンクリート断熱温度上昇測定装置の開発に成功。

1984年

コンクリート供試体端面仕上げ機「ハイケンマつるつる」の開発に成功。

プレハブ建材試験のための壁面凍結融解試験装置の開発に成功。

コンクリート劣化診断のためのアルカリ骨材反応・塩害対策測定器の販売を開始。

京大防災研究所殿土石流実験装置の開発に成功。

1986年

迅速アルカリ骨材反応性試験養生装置の開発に成功。

1987年

東大地震研究所殿に地震予知技術研究のための大型岩石剪断試験機を納入。

省エネルギー・省スペース型凍結融解試験機の開発に成功。

1988年

京大防災研究所殿に国内最大の土質実験用遠心載荷実験装置を納入。

硬化コンクリートの気泡組織の発光・識別法の開発に成功。

1991年

盛土の締固め施工管理のための自動化測定器の開発に成功。

1992年

宅地支持力試験用自動スウェーデン貫入引き抜き装置の開発に成功。

1994年

高流度性コンクリート品質管理試験装置の開発に成功。

1995年

高強度コンクリート耐圧試験機「HI-ACTIS 2000kN」の開発に成功。

人工気象実験ルームの開発に成功。

1996年

簡易地盤支持力測定器「キャスポル」の開発に成功。

2000年

株式会社セントラル、株式会社マルイ、株式会社圓井製作所を統合。

新会社、株式会社マルイとして本社を大阪府大東市に移す。(事業内容は環境試験機器と真空乾燥機の製造販売、土木建築試験機の製造・販売と、力試験機の検定業務、関連機器のレンタルリース)

2001年

生コンクリート単位水量計「W-Checker」の開発に成功。

2002年

(社)日本材料学会・技術評価証明を受領。

簡易地盤支持力測定器「キャスポル」の技術評価認証を受ける。

2003年

JCSS計量法トレーサビリティ制度に基づく計量区分「力」の認定業者として認定を受ける。

品質管理・品質保証の国際基準であるISO9001:2000の認証を取得。

2004年

高精度デジタルエアメータ-「A-Checker」の開発に成功。

2005年

迅速生コン単位水量計「W-Checker」が国土交通省 新技術情報システムNETIS:No.KK-050023に登録される。

JCSS計量法トレーサビリティー制度に基づく「一軸」の校正事業者に登録。

JCSS128標章校正証明書を発行。

2007年

カメラ画像による骨材粗粒率測定装置「サンドメジャー」の開発に成功。

2010年

中国地震局に岩石の「高速摩擦試験機」を納入。

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主な納入先一覧

中央官庁とその試験研究機関

  • ●内閣府
  • ●防衛省
  • ●国土交通省
  • ●農林水産省
  • ●経済産業省
  • ●文部科学省
  • ●厚生労働省

民間会社とその試験研究機関

  • ●全国総合建設業者・
    住宅建設企業
  • ●全国各県土質試験協同組合・
    土質研究センター
  • ●全国各県生コン工業組合
  • ●全国建設コンサルタント業者
  • ●全国化学工業会社
  • ●全国セメント会社
  • ●全国ガラス・窯業・
    コンクリート二次製品会社
  • ●生コン会社ブロック工場試験室
    全国鉄鋼会社(研究所)
  • ●全国電力会社・ガス会社
    (総合研究所)
  • ●大手造船会社
    (研究所及び海外プラント)
  • ●その他一般会社

公共企業体・特殊法人の試験研究機関

  • ●日本旅客鉄道(JR) 株式会社
  • ●日本電信電話 株式会社(NTT)
  • ●独立行政法人 石油天然ガス・
    金属鉱物資源機構
  • ●日本高速道路 株式会社
  • ●株式会社 高速道路総合技術研究所
  • ●地方共同法人 日本下水道事業団
  • ●独立行政法人 都市再生機構
  • ●独立行政法人 水資源機構
  • ●独立行政法人 海洋開発研究機構
  • ●独立行政法人 雇用・能力開発機構
  • ●成田国際空港 株式会社
  • ●独立行政法人 国際協力機構
  • ●電源開発 株式会社
  • ●独立行政法人 産業技術総合研究所
  • ●独立行政法人 日本原子力開発機構
  • ●一般財団法人 電力中央研究所
  • ●一般財団法人 建材試験センター
  • ●一般財団法人 日本建築総合試験所
  • ●一般財団法人 日本品質保証機構

地方自治体

  • ●全国都道府県 / 全国主要都市
  • ●土木部・建築部・建設部

学校とその研究機関

  • ●全国大学(国立・公立・私立)
  • ●全国大学院(国立・公立・私立)
  • ●全国短期大学(国立・公立・私立)
  • ●全国工業高等専門学校
    (国立・公立・私立)
  • ●職業訓練校
  • ●各種専門学校
  • ●全国工業高等学校
  • ●全国農工高等学校
  • ●全国農業高等学校
  • ●全国農林高等学校
  • ●全国園芸高等学校
  • ●全国工芸高等学校
  • ●学校とその研究機関

海外取引先

  • ●韓国
  • ●中国
  • ●台湾
  • ●東南アジア
  • ●中近東
  • ●アフリカ
  • ●北米
  • ●中南米
  • ●欧州等
  • ●海外取引先
    (大学、高専、高校および研究機関、官庁試験所、建設会社)

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